日本国内のNPOや社会的企業を派遣先として実施する「留職」プログラム。ビジネスパーソンが本業のスキルを生かして課題解決に挑みます。

海外への派遣が難しいなかで、日本国内のNPOや社会的企業にて社会課題に挑む原体験を提供します。新興国での留職プログラムと同様に、所属元企業を数カ月間にわたって離れ、派遣先団体での社会課題解決に全力を注ぎます。

「国内留職」は大きく二つのタイプに分かれます。「グローバル型」では、日本国内に事務所を置くものの、グローバルな業務環境にて社会課題の解決に取り組んでいる団体を派遣先として選定します。日本国内の団体でありながら、多国籍のチームで働くことやグローバルな課題に取り組むことから、英語を使ったグローバルな業務環境となることが特徴です。

「CSV型」では、Creating Shared Value（共通価値の創造）をテーマに、所属企業が生み出そうとする社会的価値と共通するテーマに取り組む国内団体を派遣先とします。経済性を重視しながらも社会性の追求に徹底的にこだわる組織に身を置き、通常とは異なる価値基準のもとで実践を重ねる機会となります。

日本国内で3-4名のビジネスパーソンがグループをつくり、それぞれのスキルとチームワークによって、新興国のNGO等が抱える課題の解決にオンラインで挑むプログラムです。

コロナ禍でさまざまな壁にぶつかる新興国のNGOや社会的企業が抱える課題を、日本にいながらオンライン環境で解決していくプログラムです。3-4人のグループを企業横断または同一企業内で組成してプログラムに臨みます。ニューノーマルと呼ばれる新しい時代に必要とされる、バーチャル環境で他者を巻き込みながらバックグラウンドの異なる顧客に対して価値を提供するための高度なリーダーシップを養う機会となります。

社会課題の解決に取り組む国内外の組織とオンラインでつながり、現地のリーダーや課題の当事者との対話等を通じ、社会課題に対する理解と自分自身の想いや志についての内省を深めていくプログラム。

不確実で予測の困難な状況において、明日を見定め未来を描くことが可能な唯一の方法は対話であると私たちは考えています。本プログラムではオンライン上で国内外の組織とつながり、映像等を通して社会課題の現場を知るとともに、その課題の当事者や現地のリーダーとの対話を行います。対話による刺激とともに、コロナ禍の影響も踏まえたご自身や組織のあり方を振り返りながら内省を深めます。不確実な時代を生き抜く道標となる、自身の軸や内発的動機を見つめ直すマインドセット変容のプログラムです。

現在、カンボジアの社会課題の現場、福島県南相馬市の現状などを舞台にした国内外でのプログラムを開発中です。日本語、英語のいずれでの実施も可能です。

VR映像を駆使し、新興国における人々の暮らしやそこでの課題を疑似体験することで社会課題への理解を深めていくワークショップ型のプログラム。

SDGsやCSV等、いまやビジネスは社会の問題から切り離すことのできないものとなりました。しかし社会課題は知覚することの難しさから知識先行・理論偏重となりやすく、「わかったつもり」になってしまい、解決へ取り組むことの価値を実感しにくいという問題があります。また、社会課題の現場を訪問することは有効ですが、時間・費用的な制約から多くの社員にこうしたプログラムを提供することは難しいというのが現実です。

クロスフィールズはこの「知覚しにくい社会課題を、現場を訪問することなく理解する」方策として、VR技術を活用して社会課題を疑似体験できるプログラムを開始しました。VRを活用したワークショップを通じ、日本にいながら、社会課題の「現場」が抱える複雑な問題を総合的に理解することが可能です。ワークショップについては、マインド変容・新規事業創出・SDGs理解浸透など、様々な目的での設計が可能です。

新型コロナウイルスの影響で急拡大する社会的ニーズに対応しているNPOに対し、他のNPOの人材や待機中の青年海外協力隊員、あるいは企業人材を雇用マッチングするプログラム。

コロナ禍において存続が危ぶまれる状況に追い込まれているのは民間企業だけではありません。NPO法人や社団法人などのソーシャルセクターにおいても、収入が止まり、経営難に直面している組織が多くあります。一方で、正にこのような危機こそ非営利組織が必要とされるときであり、実際に急拡大するニーズに対し緊急対応を続けている組織も存在します。

このように新型コロナの影響を受け、ソーシャルセクターは大きく2つに分かれています。事業が停滞し収入が途絶え、余剰人員を抱えている組織と、事業が急拡大し対応する人員が足りなくなっている組織です。本事業ではこの突発的に生じた人材・雇用の不均衡を解消することを目指します。具体的には、一時的な余剰人員が発生しているNPOの人材や、待機中の青年海外協力隊員、あるいは企業の人材を、そのようなヒューマンリソースを今まさに必要としている、社会的意義の高い事業を実施しているNPO等につなぎます。

短期的には緊急雇用ニーズの充足を目指しますが、中長期的には、ソーシャルセクターの内外との人材流動化を促進することで、さまざまな協働や創造的なアイデアが生まれる仕組みをつくることに寄与していきたいと考えています。