Research
クロスフィールズは「越境活動」の調査研究や情報発信を
外部組織や有識者の方々とともに取り組んでいます。
クロスフィールズは留職やフィールドスタディなどを通じ、2011年の創業より一貫して「越境活動」を推進してきました。その効果について、外部組織や有識者の方々のご協力のもとで調査研究と情報発信を進めています。このページではこれまでの取り組みや関連情報をまとめています。
越境活動とは？
ビジネスパーソンが自らの所属する職場や業務の枠を越え、学び・成長の機会を得る活動の総称を指します。MBA取得からプロボノ参加まで、さまざまな形があります。
クロスフィールズは「社会配慮行動促進の理論モデル」を開発しました。これに伴うアンケートをプログラム参加者に対して実施することで、社会的なインパクトを可視化しています。 本モデルは越境学習研究の第一人者・法政大学大学院 政策創造研究科 石山恒貴教授と株式会社ビジネスリサーチラボとともに共同開発。2年以上にわたるディスカッションと共同分析を通じて社会課題の自分事化レベルを測る「社会配慮行動促進の理論モデル」を構築しました。本モデルはすでに先行研究で実証されている環境配慮行動に関する研究を軸に検討を行ったもので、独自開発に成功しました。本モデルを軸としたアンケートをプログラム参加者に対して実施することで、社会課題の自分事化がどれだけ進んだかを可視化するとともに、プログラム内容の改善を測っていきます。
株式会社マクロミルと共同で大規模調査を2019年に実施しました。対象は越境活動の経験者約1,800人を含む約4,000人。留職など14種類の越境活動で得られるスキルの特徴や、マインドセットの変容タイプを詳細に分析しました。結果は報告書にまとめ、さらにイベント「越境4.0時代のリーダー育成」を開催。早稲田大学ビジネススクール・入山章栄教授と調査からの示唆を議論しました。（イベント概要と投影資料はこちらからご覧いただけます）
『採用基準』の著者で組織・人事コンサルタントの伊賀泰代氏と、留職プログラム参加者の成長度を測る独自のアセスメントツールを開発・運用してきました。2018年には150名の留職経験者のデータ分析を実施。参加者の性格特性ごとに異なる成長のきっかけや、リーダーシップが発露するプロセス等を明らかにしました。詳細は「新しいリーダーシップ開発論」としてDIAMONDハーバード・ビジネス・レビューで7回にわたり連載しています。
イノベーション推進人材の育成を目的として越境活動を推奨する経済産業省は、その効果に関する調査研究を法政大学大学院・石山恒貴教授と株式会社ビジネスリサーチラボ主導のもと2020年度に行いました。クロスフィールズは越境活動の実施事業者として調査に協力し、留職プログラム導入企業や参加者へのインタビューを複数回にわたり実施。調査結果は越境活動の評価ツール（ルーブリック）等にまとめ、公開されました。
企業の方、プレスの方、個人の方など、クロスフィールズに関するお問い合わせは
以下のフォームまたはお電話にてお気軽にご連絡ください。