2024.07.25
クロスフィールズは法政大学大学院石山恒貴教授、（株）ビジネスリサーチラボと共同で「社会配慮行動促進 (=社会課題の自分事化を通じた行動発揮)」に関する理論モデルを開発、社会課題の自分事化が「俯瞰」「危機感」「内発性」の3つの要素で促進されることがわかりました。詳細はこちらのプレスリリースをご覧ください。
本モデルの構築によって「個人の社会課題に対する当事者意識がどれだけ育まれたか」について、アンケートを活用した分析を通じて測定・評価することが可能になりました。クロスフィールズでは、本理論モデルやアンケート回答結果を活用したプログラムの改善や社会インパクトの測定/発信に力を入れていく予定です。
本取り組みについてご関心のある方は、以下までお問い合わせください。
クロスフィールズ広報（西川/松本）：pr@crossfields.jp